マイホーム計画の基本が資金計画であることは間違いありません。というと、まず考えるのが土地や建物の費用のこと、さまざまな住宅ローンのこと。もちろん、それらは大事です。しかし、もう一つ忘れるわけにはいかないのが、購入手続きに必要な諸費用のことです。

住宅購入に関する諸費用は、大きく三つあります。まず税金関係。印紙税、不動産取得税、登録免許税のいわゆる不動産三税がその代表です。たとえば、印紙税であれば三千万円の住宅購入契約(売買契約)を結んだ場合で、一万五千円(取引価額千万超五千万円未満の場合)。また、その際に二千万円の住宅ローンを借り入れたとすると、ローン契約書用の印紙二万円が別途必要です。意外にかかるものだと思われませんか。

二番目は、各種手続きに関する手数料。代表的なものが、仲介住宅を購入した際の仲介手数料です。その額は売買価格の三%+六万円と法律で定められており、三千万円の住宅なら九十六万円が必要となる計算です。その他の手数料としては、住宅ローンの融資手数料や司法書士などに対する登記手数料(物件登記とローンに関する抵当権設定登記がそれぞれ必要)などがあります。

三つ目は、住宅ローンに伴う保険料、保証料などです。中でもローン保証料は、借入額百万円あたり二万円以上が目安(三十五年返済の場合、ただし、借入金額・返済期間により異なる)。しかも、通常一括払いとなるので注意が必要です。一方、団体信用生命保険や火災保険・地震保険の保険料は、購入後に毎年支払うのが一般的です。

以上の諸費用の総額ですが、購入時に必要な金額の目安は、新築なら物件価格の五%程度、仲介住宅なら八%程度と言われています。注意したいのは、その多くが現金支払いであること。手元の資金をすべて頭金に予定していると、契約時や引渡し時にあわてることにもなりかねません。とかく、マイホームは物入りなもの。くれぐれも余裕のある資金計画をお忘れなく。